30代からの再勉強日記(ビジネス系/IT系の一般論の理屈を考えてみる)

徐々に、新たなタスクを起こし任せる側になりました。将来検討のためにも、一般論やセオリーを勉強・考察し外部へ共有する事で学びを深めたいと思います。皆さんにも役立つ所があれば幸いです。※最近ミッション変更となり、更新頻度落が落ちます。

【マーケティング】 TVの力は大きいか(医薬品副作用被害救済制度の認知調査から)

 広くマスユーザにマーケティングする方法はやはりTVははずせませんね。

広告効果としては、視聴率(CM飛ばしなどありそうですが)からだいたい広告を目にする人数は算出できると思います。

 なのでそこで止まらず、何か物事を認知した経緯が比較できるデータがないかなと思ったら下がでてきたので残しておきます。

 

概要)

「平成29年度医薬品副作用被害救済制度に関する認知度調査」結果概要≪一般国民≫

https://www.pmda.go.jp/files/000223582.pdf

制度のン認知経度より

・ テレビ放送 36.2% (前年度 40.8%)
・ インターネット(PMDA ホームページ) 21.4% (前年度 24.8%)
・ 新聞 20.0% (前年度 22.0%)
・ インターネット(オリコンニュース、Yahoo 特別記事) 18.4% (前年度 -)
・ 病院・診療所(クリニック)の院内ビジョン 16.3% (前年度 15.9%)
・ 聞いた/教えてもらった 16.1% (前年度 17.7%)

 

改めてTVの力が強いのがわかりますね。。。今後の若い人向かいにはTVばかりではダメで、SNSyoutubeが有力になるのでしょうが、たいていの人は持っているTVにCMを流す力はまだまだ強そうですね。

 

【マーケティング】 雑誌の広告効果(広告接触率は約70%)

 マーケティングについて考える日が続きますが、今回は雑誌についてその効果を考えてみました。

 

概要)

 日本雑誌広告協会の公開データがいい感じでした

前提)21社33種類(622雑誌)の雑誌

   広告接触率は約70%

  ※広告を見たと認知している人の割合(広告注目率)は約46%

 

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この辺りから考えると、後は雑誌の購読者数がわかれば、

広告をみる人 = 雑誌購読者 × 広告接触

 

雑誌購読者は難しいですが、、、雑誌発行部数は調べる事ができますね。

例)週刊ダイヤモンド:約13万部

  日経ネットワーク:約2万5千部

ここから、類推していくのが無難ですかね。

 

もしくは、販売数を有料会員になれば調べる事ができるみたいで、使ってみるとかですかね。

https://www.jabc.or.jp/circulation/report/magazine

https://www.jabc.or.jp/web_2020_4q

 

www.zakko.or.jp

【マーケティング】新聞の企業広告効果(平均広告接触率:50%以上は見られるのか)

 マーケティングについて考える日々が続きます。素人ながらですが、一回どのくらい定量的に効果を試算できるものか試してみたいと思います。

 車内広告・DMと続き、新聞がどのような効果があるのか、連日整理してみていい勉強になります。

 

概要)

広告接触率という定義があります。この下記の定義から、

接触率 = 見た人(気がする人)(E+F)/調査対象者 

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引用:J-MONITORより

www.j-monitor.net

 

続いて、新聞の広告接触率の実態です。ここでは公開情報として毎日新聞の物がすぐ見つかったので引用しました。

下のグラフであり、広告数が大きいほど見られている%も増えます。

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毎日新聞:平均広告接触

macs.mainichi.co.jp

 

最後、広告効果ですが、下記の形で表されます。

https://www.nishinippon-adv.jp/download/j-monitor.pdf

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最後に、乗せるページの所や大きさ、色で広告効果が変化する事がわかりました。

もし、新聞広告にのせる事を検討する事があるなら、大枠としてこのくらいの効果はあるはずと目安となる指標として参考になるかなと思います。

【マーケティング】 DMの広告効果について(日本ダイレクトメール協会より、74%は見られる)

 昨日に引き続いて広告について調査してみました。今回はダイレクトメール(以下、DM)です。日々ポストに何かしら広告入ってますよね。私もチラ見くらいはしますが、そのままゴミ箱や何かのちり紙につかってしまいます。

 そんなDMですが、広告の中では割と人の目に触れられると高く評価されている媒体のようですね。郵便事業の今後を考える中で一つデータとして見つけたのでここに残しておきたいと思います。公開資料なので特にポイントのスライドは引用しておきます。

 

ポイント)

・DMは74%が見られている。

・見た後の行動換気力高く、22.4%の人が何かしらアクションをとる。

 ※母数は配布した全数。開封した人率にすると約30%

 ※ネットで調べた、お店で調べたなど。

 

 

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DMの効果

引用)https://www.soumu.go.jp/main_content/000585316.pdf

詳細が気になる方は「情報通信審議会 郵政政策部会 郵便局活性化委員会(第12回)配布資料・議事録」で公開されておりますので参照ください。

www.soumu.go.jp

 

これで、DMを広告施策を打とうと考えた際の想定効果として、

●広告からアクションをとるユーザ数 = DM配布数×22.4 %

までは明確にいえそうですね。

また、開封後のアクション内訳として【ネットで調べた人も8.2%】いるみたいなので、

●広告からネットで商品を調べるユーザ数 = DM配布数×8.2 %

もいえそうですね。

 

 そこからどのくらい儲かるかまでいえるとベターですが、まずまずネットで商品調べてもらえばほぼ9割くらいは(上位ToP3には入る前提で)公式サイトにくるみたいな仮定おけば、自社サイトからの購入率で想定効果もだせそうです。

 この辺り、広告代理店のプロの方ならば言われて慣れているので何かロジックあるかもしれませんが、もしマーケティングでDMは採用すべきかどうか考える立場になったこのデータをうまく活用できればと思います。

 

【マーケティング】 電車広告を見るのは10%ほど

 費用対効果がよくわからないという言われる事が間々あると思います。もしくは、自分がベンダなどに言うこともあると思います。特に広告は個人的にちゃんとどのような費用対効果なのか理解できておらず、一回勉強したいと思ってます。

 そんな中、事実として使えそうな数値があったので残しておきたいと思います。

無料で公開されているので絵も引用もしておきます。

 

概要)

・車内行動

 スマホが圧倒的ですし、次に車内広告やビジョン。

 必ずするの前提だと、それぞれ35%、10%ずつといった所なんですかね。

 ※JEKI(JR東日本企画なので、多少バイアスはあるかもしれませんが。。。)

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JEKI MEDIA DATA 2020より

 

・車内のスマホ利用

 固有サービス名となっているLine/Twitterはやはりすごい存在感ですね・・・

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https://www.jeki.co.jp/transit/mediaguide/data/pdf/MD_000-073.pdf

(P43,P44引用)

 

・電車乗る人数(今は少ないと思いますが)×10%とすれば、とりあえず見てくれるであろう人の予測値は出せますね。ここからこの広告のおかげで購入できたまで切り分けうのは大変かと思いますが、●●人とどく事ができますというのはわるくないと一つ広告出す時の客観的な理由として悪くないんじゃないかと思いました。

【ネタ】Appleが自動車に進出する理由

色々複合的な理由はあると思いますが、記事で紹介されているのは3つみたいです。

 

概要)

・OTA(over the air ):無線通信によるソフトウェアアップデートが可能

 Apple storeで自動車向けにいろいろ配信できるようにあんり、手数料も期待できる。

・手元資金の良い使いどころ:投資家から集めた資金はありつつ、巨大企業が狙うべき市場としては、「自動車」・「医療」・「エネルギー」と限られるため。

・生産会社のあて:自動車業界もEV化シフトに苦しんでおり、Appleの受託生産をよい条件で受け入れやすい。

 

 このあたりの理由が示されていました。お金もあって人材も豊富な企業はいろいろ進出できてうらやましいですね・・・

xtech.nikkei.com

【ネタ】 苦しいカメラ市場

 私がカメラを意識使ったのは修学旅行の時の、「写ルンです」ですかね。そこから、親のフィルムカメラを適宜借りて、小さいデジタルカメラは買いました。

 一方、スマートフォン購入した辺りからカメラは一切買っておらず、最近も特にカメラを購入しようかなと思うきっかけがないですね・・・市場規模も小さくなっているようです。

 

概要)

・2007,8年がピークとすると、現在は1/15くらい。相当縮んでいる

・現在レンズ交換式を購入しているユーザの分析だと、50歳台以上が過半、40歳台以上で3/4以上と高齢化の模様。

 ※単価が高く若い人が買いにくい(興味がない?)傾向と思われる。

・IoTの目としてのカメラの需要は想定されており、デジタルカメラとは別の道を模索しているのが各メーカ

 

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