30代からの再勉強日記(ビジネス系/IT系の一般論の理屈を考えてみる)

徐々に、新たなタスクを起こし任せる側になりました。将来検討のためにも、一般論やセオリーを勉強・考察し外部へ共有する事で学びを深めたいと思います。皆さんにも役立つ所があれば幸いです。※最近ミッション変更となり、更新頻度落が落ちます。

【IT】野良SaaSの使用率調査データ

 会社で新たなソフトやアプリを利用するためには社内調整かけて必要な書類作成して稟議かけてやっと認められます。

 そんなことめんどくさいので黙って使ってしまうおうとする考えがでてくるのも理解できます。実態としてどれくらい調べてみたら、調査結果の記事がでてきたのではっておきます。

 

会社が認めていないクラウドサービスで業務のデータを保管・共有している人が多い業界は?──セキュリティの訓練サービスを提供する米KnowBe4が世界規模で調査した結果、最も多いのは「教育機関」(42.8%)だった。

photoKnowBe4の調査結果

 2位は「建設」(35.5%)、3位は「官公庁」(33.4%)。逆に最も少ないのは「銀行・金融機関」(17.7%)だった。2番目に少ないのは「金融サービス」(20.5%)、3番目が「テクノロジー」(21.3%)だった。

 地域別で見ると、最も多いのは日本含むアジア(32.6%)。逆に最も少ないのは南米(20.4%)だった。調査は2021年7月までに実施。南米、アフリカ、欧州、北米、オセアニア、アジアエリアで、業種を問わず43万5000人以上にアンケートを取り、22年3月に発表した。

 

 

 

会社が認めていない“野良SaaS”でデータやりとり、多い業界は? セキュリティ企業が世界規模の調査 - ITmedia NEWS

【IT】プラットフォームサービス活用時のメリデメ

 新たなサービスや商品を販売する時に自社で販売場所やサイトまで用意するのは簡単ではないです。主流なプラットフォームに乗っかる事を第一に考えると思いますが、その際のメリデメがまとまっていたので、掲載しておきます。

 状況次第で既存プラットフォームサービスを活用すべきかどうかは変化するので、必ず使うべき・使わないべき、という確定した結論にはならないと思います。

実際にプラットフォームサービスを活用している企業が感じているか、参考にして自社の方向性を決める材料したいですね。

 

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/linkdata/r04_02_houkoku.pdf

海外プラットフォーマーの台頭は、日本企業へのマイナス
の影響だけではなく、市場そのものやサービスが拡大することによるメリットも考えられる。例えば、企業へのアンケート調査結果をみると、プラットフォームを利用するメリットとして、新規顧客の開拓機会の獲得や売上金の回収コスト軽減、制作・販売ツールの利用が可能である点などが多く挙げられている 

 

 

一方、プラットフォームの利用企業は問題点として規約面、取引条件などの他、データアクセスに関する点を挙げている。データについては、個人データの囲い込みと AI 等を活用した解析によって高い精度で利用者に最適化されたサービスを提供できるようになり、利用者側に高いスイッチングコストが発生する結果、プラットフォーム事業者は大きな市場支配力を享受できている。このことは、後発企業の参入障壁となり、日本企業の成長機会を奪う恐れなどが考えられる。

 

 

【IT】ゲームやOS更新があると、トラフィック約20%は増える?

インターネット通信がサクサクになる事あるのかと、何となく疑問に思いトラフィックで検索かけると総務省の研究会があるようですね。

www.soumu.go.jp

総務省の研究会の報告にありましたが、基本的にトラフィックは右肩上がり。

その上、ゲームやOSのアップデートやライブイベント配信などがあると、ざっくり20%以上は通常時よりもトラフィックが増えるようなので、おそらくは各事業者も十分に余裕がある設備を構築するのは難しいのでしょうね。

 


 

【IT】取引先ITベンダー選びで考慮すべき7つのリスク(ガートナーより)

 どこかの企業と連携する際の比較観点として参考になりそうなので記載しておきます。逆に選ばれやすくするために自社で取り組みをして進めておく事も大事ですかね。問い合わせ受けた際にしっかりした回答が素早くできると印象が良くなりますし。

 

 

www.gartner.co.jp


・財務リスク:ITベンダーの倒産や経営悪化により、ベンダーの提供サービス が停止・劣化する。
オペレーショナル・リスク:ITベンダーの稼働率低下や障害発生、事業継続計画 (BCP) の不備によりビジネスが止まる。
・サイバーセキュリティ・リスク:ITベンダーのセキュリティ脆弱性により、インシデント (障害、事故) が発生する。
・法規制/コンプライアンス・リスク:ITベンダーの法令や規制違反により、ユーザー企業も規制当局から罰せられる。
・戦略リスク:ITベンダーのビジネス戦略により強制的にサービスが終了される、あるいはロックインされてしまいサービスを止められなくなる。
地政学リスク:ITベンダーがサービスを実施する国や地域の要因により、提供サービスが不安定化する。
サステナビリティ・リスク:ITベンダーのサステナビリティの低下により、ユーザー企業の企業価値の低下ならびにビジネス継続に支障を来す。

上記7つについて取り組みを進めてるべきでしょうね。

【IT】業務自動化にむけた展望(ITR社のホワイトペーパー)

 どの会社組織でも人が減ってきて困るという事が多いかと思います。それを補うとすると、人を増やすか仕事を減らすかがわかりやすいですが、両方とも難しく、、、今の体制で頑張れというのが現実論になります。

 そのため、AIやRPAといった業務生産性を高める手法に注目するのは自然な流れだと思い、少し調べてみました。

 調査会社のITRから今年の情報がでていたので残しておきます。

www.itr.co.jp

 

無料の公開レポートなのでポイントとなる部分を引用しておきます。

【業務自動化を必要だと思う要因】

ここにきて、業務の自動化が重視されている主な要因としては、以下が考えられる。
① コロナ禍に伴うワークスタイルの変化
② 慢性的な人員不足
③ ペーパーレス化の進展に伴うデータ量の増大
デジタル化は、単に情報をデータに置き換えるだけでは不十分であり、より迅速か
つ多角的に処理を行うことで、初めてその価値が生まれる。そうしたニーズに手作業
で対応するのは困難である。そこに、コロナ禍による働き方の変化や人口減少に起因
する就労者不足などの課題も折り重なっている。これらのことから、業務の自動化を
重視する傾向は今後より強まっていくと考えられる

 

【課題】

課題は「自社固有かつ一般業務」領域の自動化

例えば、一般に「システムに業務を合わせる」といわれるような、ビジネスの差別
化に直接つながらない標準プロセスは、すでにベストプラクティスが確立されており、
商用のソフトウェアやサービスも充実している

 

多くの組織に共通したものではあるが、独自に設計・実装するのが
前提であり、その品質レベルが差別化にもつながる業務のことである。新規顧客の登
録、注文や発送の処理、問い合わせ対応などが該当する。この領域は、かつてはERP
などの商用ソフトウェアにカスタマイズを施すことで自動化機能を実装する企業が
多かったが、費用やメンテナンス負荷の増大を招くことから、近年は敬遠されること
が多くなった。その一方で、手頃な商用製品が存在しないという事情は継続している
ことから、RPA(Robotic Process Automation)やiPaaS(Integration Platform as
a Service)、ローコード/ノーコード開発プラットフォーム、チャットボット、さら
にはAI/機械学習に至るまで、さまざまなテクノロジのなかから企業が選び取って適
用していくことが求められる。
こうした、「自社固有の一般業務」の領域における混沌とした状況が、業務自動化
に対する関心を引き上げる結果をもたらしている面もあろう。

 

自動化技術とタスク分けの例

今後の注目技術としては、AIや機械学習・RPA・APIになるようです。

 RPAは人の作業ベースの自動化が可能だが、各ソフトの変更に弱い。

 APIは作り方次第ですが、外部にしみ出さないようにすれば内部変更は隠ぺいされるので結果的にRPAよりは変更に強い。

こんな特徴から注目されているようです。

 

【IT】情報整理のフレームワーク(LATCHの法則)

現在、情報を集めるだけなら大量に集められますが、それを適切な形に使えるようにするために、整理が必要です。

じゃあ、どんな分け方がいいか調べてみたら、有力な考え方があったので備忘して残しておきます。

 

LATCHの法則は、米国の建築家でグラフィックデザイナーでもあるリチャード・ワーマンが考案した情報整理の基準です。ワーマンは、TEDカンファレンスの創立者の1人でもあります。

 彼は、「情報量は世の中に無限に近いくらい存在しているが、その整理する基準は次の5つしかない」と言い放ちます。その5つとは……、

  • Location(位置による分類)
  • Alphabet(名前による分類、あいうえお順と同意)
  • Time(時による分類)
  • Category(種類による分類)
  • Hierarchy(階層やレベル感による分類)

 

 

www.itmedia.co.jp

【IT】2022年のガートナー注目技術

無料公開されている情報なので、ポイントの所をその引用します。

アメリカで流行してから日本という流れを考えると、2023年の技術的な施策の一つには下記の要素も含むといいかもしれませんね。

今回は、

(1)没入感と関係する技術の成長、

(2)AIによる自動化の普及、

(3)技術者の配置最適化というトレンドがみられるという。

 

 

2022年の注目技術は、没入感やAIなど--ガートナーの2022年版「先進技術ハイプサイクル」 - CNET Japan